人財育成
専門家よりも、
プロフェッショナルを目指す。
特定分野の専門性を追求する「専門家」も必要ですが、当社においては、幅広い経験を通して視野を拡げることを目的に定期的なジョブローテーションを実施し、「専門家」よりも複数分野における専門性を身につけた「プロフェッショナル」になることを社員に期待しています。
総合職の場合、研究職を希望し研究員として入社配属されても、数年後に営業や生産へ、更に数年後に研究に戻るというような人事異動を定常的に行います。それが一人ひとりのスキルアップになり、会社の成長に繋がると考えています。
研修・教育制度
企業内外研修
外部の講師だけでなく、社員自身が社内講師となり、社員を指導する企業内研修を活発に行っています。例えば、挨拶や基本的なマナーを学ぶ「基本道場」では、社員は１年に１回、新入社員も含め全員が受講しています。また、若手研究員がベテランの営業員に自分の研究内容をプレゼンをする「スキルアップセミナー」という研修も行っています。このように、社員が考え、実践することで、その社員自身の成長を図ります。
新入社員研修
座学研修で基礎知識を一通り学んだ後、現場実習を実施します。製造会社である当社にとって大切な「ものづくり」を実際に経験し、当社の製品について知っていただくため、また、社内で異なる仕事と多くの人を知ることで、本配属後のコミュニケーションを円滑にするために、製造現場を中心に様々な部署を経験し、成長を促す実習カリキュラムを組みます。ちなみに、2017年度の新入社員は研修期間9カ月間で、1人平均4部署を経験しています。
メンター制度
新入社員の研修期間中の指導者として、部署ごとに入社2年目以降の若手先輩社員が業務や精神的なサポートを行います。メンター制度は、新入社員をサポートするという目的だけではなく、メンターである若手社員が教えることで、より仕事に対しての責任感、理解が深まり、自身の成長にも繋がります。このようなメンター制度も人財育成の一環として、取り入れています。
海外研修制度
多様な価値観や日本とは異なる食習慣の中でも業務を遂行できるグローバルな人財を育成する目的で、海外研修制度があります。市場調査や海外生産拠点の課題解決といったテーマ、期間が定められた研修です。社内公募、推薦者の中から選考され、入社3年目以降であれば、経験や役職、語学力に関係なく、誰でもチャレンジすることができます。