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太陽化学コラム 太陽化学コラム 太陽化学コラム

海外ではサステナビリティはトレンドからルールに!
~工程改善による省エネをサステナ貢献の第一歩にしてみませんか~

海外ではサステナ観点の法規制や商品開発が進み、購買行動を決定する生活者も増加中…この流れはいずれ日本にも来るのかも?
企業のサステナビリティ貢献に繋がりつつ、省エネから生産性向上にも直結する「加熱効率アップ&焦げ付き抑制」の取組提案をご紹介いたします。

①サステナビリティは”トレンド“から”ルール”に変化 ~海外展示会 注目キーワード~

②将来は“焦げ付きにくい”調理器具が使えなくなる可能性も!?~先進する欧州で始まるPFAS規制~

③食品処方から省エネにアプローチ

サステナビリティは”トレンド“から”ルール”に変化

太陽化学はアメリカ、欧州、インドといった世界各地の展示会へ出展し、マーケット調査を行っています。
2023年10月にアメリカで開催された健康と栄養の専門家が一堂に会するイベント Supply Side West では、1,300以上の企業が出展し、10,000点以上の素材とソリューションが展示されました。
本展示会でもサステナビリティに関連した素材や商品訴求が多く見られています。

~海外展示会 注目キーワード~

  • Farming the Future(未来の農業)

    食品の原料の環境貢献度についても注目が高まっています。
    サステナブルな農業や農産物を使用した飲食品が消費者に評価される傾向があります。

  • Positively Imperfect(ポジティブな不完全さ)

    サステナビリティへの取組をオープンにすることで、高価格帯の商品も受け入れられやすくなっています。
    長い目で見てサステナビリティに貢献できるか、情報の透明性を高めることがカギと言えるでしょう。

  • NURTURING NATURE(自然保育)

    自然保護にプラスの変化をもたらす企業活動が求められるようになっています。
    様々なサステナビリティ課題がある中、“消費者が考える企業が取るべき行動”として最も注目されるのは“自然保護”に向けた取組です。

上記に代表されるようなサステナビリティに関連するキーワードが多くの展示会ブースやマーケティング会社から提示され、トレンドというよりも企業として最低限満たされるべき事項になりつつあるようです。

“焦げ付きにくい”調理器具が使えなくなる可能性も!?

“焦げ付きにくい”調理器具が使えなくなる可能性も!?

~先進する欧州で始まるPFAS規制~

 PFAS(ピーファス)*は有機フッ素化合物のうち、燃えにくい、電気を通さないなど多くの特徴を持つことから日常生活や産業の様々な場面で活用されています。食品やその製造現場で最も身近なのは食品包装材質、食品製造機械に使われるフッ素樹脂コーティングでしょう。

しかし、欧州では環境への影響の懸念からPFASの用途を制限する検討が進み、食品製造機器などに利用されるフッ素樹脂も用途制限対象とされています。このまま検討が進めば、将来的には欧州でPFASの製造や使用ができなくなる見込みです。
現在、加熱を伴う食品製造の現場ではフッ素樹脂コーティングの製造機器により大幅な製造効率や収量の改善が実現できています。今後、使用できるPFASが制限されることにより、包装材質の変更による食品品質不安定化や、食品製造機械の仕様変更に伴う生産効率の悪化といった影響が生じるかもしれません。

*PFAS: ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物の総称

焦げ付き防止&加熱時間短縮に食品処方からアプローチ!

野菜炒めを作る際に、火がまんべんなく野菜に通りにくい、肉が焦げて調理器具にこびりつく、といった経験はないでしょうか。

焦げ付き防止&加熱時間短縮に食品処方からアプローチ!

中華料理では、素早く均一に火を通すため、最初にさっと油であげる(素材表面を油でコーティングする)ことが料理技法として活用されています。
野菜炒め調理時に乳化剤を活用すれば、この料理技法を再現することが可能です!油脂の伸展性をあげて野菜や肉の表面に油を薄くコーティングすると、火が均一に通りやすく、焦げも生じにくくなります。
野菜炒めは一例ですが、食品処方へ乳化剤を加えることにより、加熱時間の短縮や、焦げ付きを抑制することが可能な場合があります。

野菜の「シャキシャキ感」 炒めもやしの分析例はこちらから

太陽化学では食品添加物を応用し、少量添加するだけで、製品品質に影響を与えずにコストダウンや生産効率向上を実現する素材をご提案しています。
もしお急ぎの課題があれば、お気軽にお問合せください。

次のテーマでサステナビリティ実現に繋がる可能性のある技術・事例等をご紹介いたします。

(2024年4月)

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